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【働き方】全ての人が生き生きとする理想の働き方はマズローにならう

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トヨタの社長や経団連の会長から相次いで上がった終身雇用制度を疑問視する発言が話題になっています。

今の日本をみていると、雇用をずっと続けている企業へのインセンティブがあまりない

(豊田章男社長)

 

企業から見ると(従業員を)一生雇い続ける保証書を持っているわけでもない

(中西宏明会長)

そもそも終身雇用制度とは何でしょうか?新しい時代の働き方を考察してみたいと思います。

終身雇用と言う制度があるわけではない

実際に終身雇用制度と明文化されてはいないものの、日本では労働者を一旦採用すると、不況であっても雇用継続の努力を行い、よほどのことがない限り、定年まで雇用を継続することが労使間で慣例となっています。この事を一般的に終身雇用制度と呼んでいます。昭和初期に始まった定年制は高度成長期にはほとんどの企業に制度化されて当時は退職年齢は55歳でした。

わずか20年で15歳も引き上げられる

平均寿命の上昇と団塊世代の大量引退が現実化となってきた1998年に60歳まで定年が引き上げられ、2013年には企業に対して、希望する労働者全員を65歳まで継続雇用することが義務づけられました。

2015年から政府は働き方改革で、「一億総活躍社会実現」を提唱しておりその一環として、定年を65歳から70歳まで引き上げることを推奨しています。

一億人総活躍社会実現とは

人口が減るなか、一人一人の生産性を高め、国の労働力を底上げしようと言う政府の取り組みです。

具体的な方策としては、残業規制同一堂々同一賃金脱時間給制度を三本柱とした働き方改革関連法が成立され、2019年4月から施行されています

労働時間短縮

実は先進国の中でも最下位の日本の生産性

働き者の印象が強い日本人ですが、長時間労働の結果、労働投入量から生産量(経済的価値)で導き出される労働生産性は主要先進国の中で最下位です。

(日本生産性本部のサイトより)

労働基準法改正では、これまでグレーゾーンとされてきた「時間外労働」に限度基準を設け、法律へ格上げすることで、長時間労働を是正しようとしています。

正規 vs 非正規

日本では正社員とパートの賃金の格差が大きく、欧米諸国が80%であるのに対して、日本では60%程度であると言われています。同一労働であれば同一の賃金、を目標にこの格差を80% 程度に縮める事を目指しています。

超氷河期に社会人となり正社員として就職するチャンスに恵まれなかった世代への重点的なフォローも計画されています。

柔軟な働き方

在宅勤務などの柔軟な働き方を積極的に取り入れ、介護離職を減らし、高齢者や主婦も活躍できる機会を増やし、働く総人口を底上げする一億人総活躍社会を目指しています。

また専門性の高い職種に対しては、時間ではなく成果に応じて給与を支払う高度プロフェッショナル制度を導入し、より優秀な人材が働きやすい環境を実現しようと言う取り組みもあります。

 

70歳までモチベーションを保ち続ける方法

政府の掲げるシナリオがわかったところで、働く側の立場で考えてみたいと思います。

ずっと同じ会社・同じ職種で70歳までモチベーションを保てますか?

大抵の人は20代30代で入った会社で働き続け、転職をしたとしても前職のキャリアの延長線上で次の職に就く人がほとんどではないでしょうか?

マズローの欲求5段階で高い目標を志す

心理学者のアブラハム・マズローが『人間の動機付けの理論』の中で提唱した欲求の階層を長い社会人生活に当てはめてみると目指す方向が見えてきます。

 

生命を維持したい 生理的欲求

社会に出るまでは保護者の元で生命の維持が保たれます。食べたり飲んだりすることは全ての欲求の最下位に位置付けられます。

 

身の安全を守りたい 安全の欲求

衣食住が満たされると、次は安心の欲求が生じます。雇用やお金です。社会人になりたての頃はこの段階ですね。

 

他者と関わりたい 集団に属したい 所属と愛の欲求

身の安全が確保されたら、社会に受け入れられたい、他者と親密になりたいと言う欲求が生まれます。

 

自分の価値を認められたい 承認欲求

ここまでの欲求をマズローは『欠乏欲求』と呼んでいます。所属と愛の欲求が満たされると自尊心が芽生え、自尊心の高まりや評判や名誉といった他者からの評価に対する欲求が芽生えてきます。

能力を発揮して創造的活動をしたい 自己実現の欲求

欠乏欲求が満たされるとより良い人間になりたいと言う欲求が生まれます。『成長欲求』と呼ばれるものです。もっとも基本的な欲求を土台にし、満たされた人生を送る上で生きる意味の本質とも言える欲求が頂点に置かれているのです。

一昔前であれば定年後にボランティアをしたり何かを習ったりと第二の人生を探していましたが、働き方改革で仕事をしながら自己実現をすることもできるのです。

ワークシェアやAI活用で労働時間短縮 フリータイムが増える

AIや自動化などの技術の進歩で業務そのものにかける時間の短縮と働き方改革などの制度からの労働時間の短縮で、給料は減るがフリータイムが増えると言う働き方にシフトしていくことが予想されます。このフリータイムをうまく使えば、最低限の生活は維持しながら自分のやりたかったことにチャレンジできるのです。

超高速変革時代に適応するために勉強を始める

想定より長い期間、働く時代になったのですから、勉強は大昔にがんばったからもういい、と言う時代ではなくなりました。

新しい時代に備えて生涯学習を心がけましょう。義務教育や受験勉強と違った本当の意味での勉強ができるのです。

副業解禁 半数の企業は様子見状態 全面解禁が待ち遠しい

企業は終身雇用制度を渋っていますが、働く側としてもチャンスがあればつかみたいのが本音ではないでしょうか。副業解禁は双方がwin-winの関係が築けるチャンスと考えることもできるのです。

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